医療保険・がん保険・死亡保険の違いと選び方｜必要な保障だけを選ぶ3ステップ

1. 3つの保険は「備える出来事」が違う

医療保険は病気やケガで入院・手術をしたときの費用に備える保険です。がん保険はがんと診断されたとき・治療中の費用に特化した保険で、診断時にまとまったお金を受け取る「診断一時金型」と、治療を受けた月ごとに給付される「治療給付型」などがあります。死亡保険は被保険者が亡くなったときに、残された家族に保険金が支払われる保険です。

つまり「自分の治療費」に備えるのが医療保険とがん保険、「家族の生活費」に備えるのが死亡保険、と役割がはっきり分かれています。まずどの出来事に不安があるかを整理すると、検討の順番が見えてきます。

2. 先に公的制度でカバーされる範囲を確認する

日本の公的医療保険には高額療養費制度があり、1か月の医療費の自己負担には収入に応じた上限があります。たとえば年収370万〜770万円程度の区分では、医療費が100万円かかった月でも自己負担の上限は9万円弱が目安です（所得区分により異なります。上限額は制度改正で変わることがあるため、最新の金額は厚生労働省の公式情報で確認してください）。

一方で、差額ベッド代（個室料）、先進医療の技術料、入院中の食事代（標準負担額）、そして働けない期間の収入減少は、この制度の対象外です。民間の医療保険で備えるべきなのは主にこの部分です。

死亡保障についても、公的な遺族年金があります。子どものいる配偶者や子には遺族基礎年金が支給され、会社員・公務員の遺族にはさらに遺族厚生年金が上乗せされます。家族構成や働き方によって受け取れる額が変わり、制度改正も予定されているため、まずおおまかな額を日本年金機構の公式情報で把握してから、不足分を民間の死亡保険で補う考え方が基本です。

公的制度でカバーされる額を知ることが、保険料を払いすぎないための第一歩です。各制度の詳細は、厚生労働省・日本年金機構の公式サイトで確認できます。

3. 必要な保障だけを選ぶ3ステップ

1. ステップ1：守りたい相手を決める自分の収入で生活している家族がいるなら死亡保障から、独身なら医療・がんの備えから検討するのが一般的です。
2. ステップ2：貯蓄で備えられる額を確認する入院・手術の自己負担分（数十万円程度）を貯蓄でまかなえるなら、医療保険は最低限でも対応できます。貯蓄が少ないうちは保険で、貯蓄が増えたら見直す、という考え方もあります。
3. ステップ3：掛け捨てか貯蓄型かを目的で分ける保障が目的なら掛け捨て（定期・収入保障）で保険料を抑え、貯蓄は保険とは別に行う方が仕組みが分かりやすくなります。貯蓄型（終身）は保険料が高くなる分、解約返戻金がある点が特徴です。

4. 比較表の見方

比較表の「公式の保険料例」は、各保険会社が公式サイトで公開している「ある条件での一例」です。年齢・性別・保障額・特約の有無などの条件が会社ごとに違うため、金額同士を並べて安い・高いを判断することはできません。気になる商品は、必ずあなたと同じ条件で見積もりを取り直してください。

また「特徴」「注意点」の欄は、保障の仕組みから読み取れる一般的なポイントをまとめたものです。特定の商品をおすすめするものではなく、家族構成や貯蓄状況によって合う選択は異なります。迷う場合は、複数社を扱うファイナンシャルプランナーに相談する方法もあります。